株式会社TOFFEE
< 設立理念 >
- 人の心や感性を可視化することで、人類の幸福・平和に貢献する
- 技術科学に基づくアプローチを脳・人・機械の融合分野に適用し新しい価値を有する製品を創造し、人類の幸福・平和に貢献する
- 世代を越え人類の幸福・平和に資する普遍的な価値を創造する
モノが中心の20世紀から、情報が中心の21世紀初頭へと時代は移り変わって来ました。そして、今、情報発信&収集はインターネットを通じ誰もが簡単に行えるようになっています。
今、キュレーターと呼ばれる、情報を取捨選択し一定の選択眼で価値ある情報を提供する視点が重要視されてきています。ビッグデータも、帰納的に価値ある情報を提供する、という意味では、目指すものは近いといえます。
ところが、昨今問題になりつつあり、今後大きな問題になると予測されることは、「人がものを自分で考えなくなる」ということです。キュレーターやビッグデータにより提供されたデータが正しい、と信じること。それは有益ではあったとしても、本当に人に幸せや平安をもたらすものかどうか、それは有益さや効率とは全く別の問題です。それが証拠に、最近では非常に優秀なキャリアを持つ若者が、山村で農業を始めたり、全く収益効率の悪い、しかし社会貢献度の大きいNPOの活動に尽力したりするケースが少なからず見られるようになってきました。
「言葉にはできなくても、説明できなくても、本当はどう感じているのか」これを知ることは、「本当に人にとって大事なものは何か」を知る上で、とても重要なキーワードになります。商品開発に始まり、自己開発、さらには医療・福祉の分野においても、これは非常に意味をなします。これまで私達は伝統的行動心理学や、認知心理学的なアプローチで「人の心」を知ろうとしてきました。しかし、寿命が大幅に伸び、「非健康寿命」の中でも幸せに生きることが求められる今日、ある意味スキームが全く予測不能な、その人の裏にある「生きる意味」「幸せの質」といった価値観を見落としてしまいます。
心理学的アプローチが、それこそ葉っぱの色、日当りの程度等、緻密な状況の分析によって野菜の生育を知るプロセスだと例えるならば、全ての感覚刺激が集中する「脳」から直接感性を読み取る我々の開発した手法は、そもそも野菜の植わっている土壌から野菜の生育を知るプロセスと言えます。この方法では、第六感や潜在的価値観、といった、情報分析が非常に難しいものについても、結果を明確に読み取ることが可能となります。
このメソッドを生かし、「本当に人にとって大事なもの」=「心の平安」=「人類の平和」への貢献を目指すことを、事業のミッションとします。
< ご挨拶 >
“ わたしたちの技術は 言葉の表現以上に深いレベルで 気持ちを相手に伝えることを可能にします ”
現代の科学技術の進展により高度な物質開発システムが生産され、その結果大量生産多量消費型産業社会が創り出され、多くの人々がその恩恵に浴してきました。また、地球温暖化や資源問題などを背景として、世界中で地球環境に配慮した持続可能な社会システムの構築への関心が高まる中、とりわけ、ICT(情報通信技術)を利用し効率的なエネルギーや資源利用を目指す都市づくり「スマートシティ」や家づくり「スマートエコハウス」等の様々な取組みが世界各国で進みつつあることは広く知られています。
しかしながら、エネルギー・環境問題の克服と共に、真に成熟した安全・安心・快適・健康な持続型社会を実現するためには、“脳機能ダイナミズムの解明(自然科学)”と“感性豊かで快適な持続可能社会(人文社会科学)”の有機的融合技術の創出が不可欠であり、21世紀の研究者・技術者が取り組むべき重要な異分野融合型課題であり、そのイノベ―ティブなソリューションの創造が渇望されています。
このようなグローバルに日々目まぐるしく変化する社会環境の中で、当社株式会社TOFFEE(Technology Oriented Fusion Frontiers and Extreme Engineering) は、技術科学を基軸とした融合技術を開発することにより、ヒトとマシンが調和・共存する快適な持続型未来社会を創成することを目標としております。
具体的には、脳や生体に関わる情報を解析することにより、アクティブニューロウエアを開発し、ヒトとマシンの未来志向型のスマートセンサーを提供することにより、高付加価値な製品開発だけでなく、医用・福祉の分野にも活用いただける製品やサービスを提供します。
< 会社概要 >
会社名 | 株式会社TOFFEE |
所在地 | 【本社】〒940-0053 新潟県長岡市長町1丁目2番地6-402 【研究開発拠点】 〒940-2188 新潟県長岡市上富岡町 1603-1 長岡技術科学大学 電気系実験室棟(Ⅱ) 実験室(2) |
設立年月日 | 2016年4月18日 |
事業内容 |
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